脳の疾病や傷害などが原因で記憶・理解力が衰える認知症は、厚生労働省の推計で2025年には65歳以上の５人に１人が発症すると言われている。12年の約460万人、20年の約600万人から約700万人に増加すると見られている。
認知症は日常生活に適応できない状態が起きたことで発症が疑われる。症状が進むと、体験した出来事の記憶を失うほか、家族の顔や日付、曜日が分からなくなり、一人で身の回りのことができず妄想が起きたりするなどの状態が挙げられる。
認知症の種類はいろいろあるが、厚労省によると、代表的なものは、最も発症者が多く、脳神経が変性して脳の一部が萎縮する「アルツハイマー型認知症」▽脳梗塞（こうそく）などの脳血管障害による「血管性認知症」▽幻視が表れて手足が震え、歩行が小刻みになる「レビー小体型認知症」▽言葉がすぐに出ず、感情の抑制が利かなくなる「前頭側頭型認知症」だ。現在、治療法がないため、進行しないようにすることで対処している。
予防は認知症を起こす原因の病気にかからないことが必要と言われている。公益財団法人認知症予防財団によると、アルツハイマー型認知症は、疫学調査で精神活動を活発にすることで神経細胞死を遅らせることなどが分かっている。バランスのとれた食習慣や適度な運動、意欲を持って生活することが発症を遅らせるという。血管性認知症は、脳の血管に血栓ができないように脳血流を整えていることが大事になる。高血圧、糖尿病、高脂血症に気を付け、こちらもバランスのとれた食習慣や適度な運動をすることなどが提唱されている。
国は認知症対策を高齢化社会に向けた大きな課題として位置付け、さまざまな施策を実施している。全国の自治体と連携して、地域住民や企業、学校などを対象に認知症について学ぶ講座を開催。発症者やその家族の手助けをする「認知症サポーター」を養成している。発症者らが情報交換できる「認知症カフェ」も各地で開かれており、コーヒーを飲みながら音楽演奏や講話などのレクリエーションが楽しめて好評という。また、発症者自身が体験を基に啓発活動をする「認知症本人大使（希望大使）」の任命なども行っている。
一方、民間では障害者らのサポートを習得するユニバーサルマナー検定を手掛ける「ミライロ」（本社・大阪市）が、認知症発症者との向き合い方やコミュニケーションなどを学ぶ「認知症対応マナー研修」を行っている。認知症予防財団は、発症者家族らの悩み相談を電話で受け付ける無料の「認知症110番」を設けており、相談者に寄り添う対応を心がけているという。
老いとともに誰もが発症リスクのある認知症。今後は身近な問題としてとらえ、理解を深めていくことが重要になってくる。【関根浩一】
